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レンタカー情報

レンタカーを利用する条件



レンタカーを利用するには、使用者にあたる借受人が、法令で定められる様々な条件を満たしていることが必須です。

また、運転免許証の取得年数、任意で加入できる免責補償などレンタルするときに知っておきたい項目を確認しましょう。

運転免許取得後の年数も重要に

運転免許取得後の年数も重要に

レンタカーを借りる条件は様々ありますが、中でも重要になってくるのは借受人が運転免許証を取得してからの年数です。レンタカー会社により異なりますが、運転免許証を取得後3カ月以上経過しているドライバーであること、などの条件を設けています。

あまりにも取得後の期間が短い、初心者ドライバーの場合はレンタルができないケースもあります。

さらに取得後1年以内のドライバーは、レンタカーであっても初心者マークを付けることが法令で定められています。初心者マークをレンタカー会社でレンタルできるかなども確認しておきましょう。

なお、借受人の運転免許取得期間が短い場合、取得からの年数が長いドライバーが同乗すればレンタル可能になるなどの条件を設けている会社もあります。

取得年数が短いと様々なマイナス面がある

取得年数が短いと様々なマイナス面がある

運転免許証の取得からの年数が短い初心者ドライバーには、経験不足から事故を起こす可能性が高いことを考慮し、取得年数の長いベテランドライバーに比べてレンタルする条件面においてマイナス面も多く見受けられます。

例えばレンタカー利用時に強制的に入る自動車保険保障制度の料金がベテランドライバーに比べて割高になったりするケースもあります。他には、スポーツカーや輸入車といった高額な車のレンタル自体を断られたりする場合もあるなど、運転免許証の取得期間の短い初心者ドライバーには、様々な条件が付けられています。

初心者ドライバーや運転に自信のない人は、任意で入れる「免責補償制度」に加入しておくようにしましょう。免責補償はレンタカーを利用した時点で入る補償制度と別です。事故を起こした場合、対物に5万円の免責費用が発生し、この5万円は利用者の自己負担になります。ただし、「免責補償制度」に入っておけば、この免責費用の支払いが免除されるというものです。

6歳未満の幼児がいる場合

6歳未満の幼児がいる場合

車の使用者である借受人に定めた条件以外に、どんな同乗者がいるかによって新たな条件を付ける場合もあります。例えば、6歳未満の幼児が同乗するときにはチャイルドシートの取り付けが必要です。取り付けできない場合には、レンタルができなくなります。レンタカー会社が用意するチャイルドシートを予約するか、普段から自分たちが使っているチャイルドシートを持参するのが良いでしょう。

レンタルするときに必要な物

レンタルするときに必要な物

では、具体的にレンタルするときにどんな物が必要になるのでしょうか。予約を済ませて来店する際に、必要となる書類などを持参する必要があります。

例えば免許証、本人確認ができる書類も必要です。現住所が分かるよう直近の公共料金の支払用紙の提示を求められるケースもあります。会社によっては支払用紙ではなく、パスポートや社員証や学生証などで代用できる場合もありますので、これも予約時に確認しておきましょう。

レンタルされた車両を借受人以外が運転する場合は、運転する人全員の免許証も必要となります。

レンタルを拒否されるケースもある

レンタルを拒否されるケースもある

車は使い方を間違えると、大きな事故を引き起こす凶器にもなります。そのためレンタカー会社によっては、借受人が過去に大きな事故を起こしていた場合、レンタルを拒否することもあります。

過去にレンタカーで駐車違反をして、その違反金を納付しなかった場合、その情報は社団法人全日本レンタカー協会のデータベースに登録され、その情報が共有されることにより加盟各社(全国大半のレンタカー業者)でレンタルができなくなります。