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よくあるトラブル「交通事故を起こしたら」



観光でもビジネスでも、自動車を運転する以上は付きものとなる危険、それが交通事故です。

ここではレンタカーを利用している際の交通事故、そんなときどうすべきかをご紹介します。

事故を起こしてしまった! その直後にすべきこと

事故を起こしてしまった! その直後にすべきこと

交通事故を起こしてしまった場合、何よりも優先するべきことは人命と負傷者の救護です。自分が運転していたなら自分と乗員、相手がいるならばその乗員も含め、負傷の状態を確認し、必要であれば応急処置や救急車の手配などを迅速に行ないます。また頭部を打つなどあとから負傷が判明するケースもあります。心当たりがある場合は、なるべく早く精密検査を受けましょう。

警察への通報・届出

警察への通報・届出

事故を起こしてしまった場合、被害者となった場合にかかわらず、警察への通報と届け出は義務です。どのような事情があっても絶対に当事者同士だけで話し合わず、警察に連絡し、到着を待ち、警察の指示にしたがいましょう。あとから保険を適用する際に、警察が発行する事故証明書などが必要となります。直後の予定はすべてキャンセルし、この事故の収拾に全力を傾けます。

相手がいた場合の確認

相手がいた場合の確認

単独事故ではなく相手がいた場合は、名前や連絡先などをお互いに控えましょう。お互いの負傷を確認するのと同時に、どちらに非があるかにかかわらず運転免許を提示し合い、身元を確認します。

レンタカー会社及び保険会社に連絡

レンタカー会社及び保険会社に連絡

最後に、レンタカー会社(出発店舗)に連絡します。またレンタカー契約の仕組みによっては、運転者から保険会社へ連絡する必要がある場合もあります。これらは出発時に連絡先を案内されているはずですので、落ち着いて必要な場所へ、正確に報告しましょう。

レンタカーの補償の仕組み

レンタカーの補償の仕組み

これはレンタカーを借りる手続きの際に確認すべきことですが、ほとんどのレンタカー会社の基本料金のなかには、最低限の補償保険への加入が含まれています。これらの対人補償、対物補償、車両補償、人身障害補償それぞれの限度額が、事故における補償内容となります。またこの限度額を拡充する別プランが用意されているケースもあります。

通常の補償では、一部免責額が発生する例があります。発生する補償金のうち、状況によって幾らかは運転者が払わなければならないというものですが、これもレンタカー各社によって、その免責額を保証するオプションプランが設定されています。レンタカー利用の契約時にレンタカー会社スタッフから説明や提案がありますので、これも確認しておきましょう。

もしかしたら使えるかも

もしかしたら使えるかも

ご自身で別途自動車保険に加入している場合、その補償を利用できる場合もあります。ただし加入登録している車以外の自動車を運転している際にも適用されるプランであることが必要です。必要に応じて相談してみるのも良いでしょう。

事故の発生時点でレンタル契約は終了

事故の発生時点でレンタル契約は終了

レンタカーで事故に遭遇してしまった場合、そのレンタル契約は事故が発生した時点で終了したものと見なされるのが一般的で、代車などの用意は通常ありません。事故後の移動に必要となる費用などは、各保険会社のサービスに依存することになります。これらもレンタカー借用前にしっかりと確認しておくべきことですが、事故の報告をした際にもレンタカー会社に相談してみましょう。

事故後は保険会社に一任を

事故後は保険会社に一任を

レンタカーに限った話ではありませんが、相手がいた場合の交通事故後の補償について、すべてが終了したと保険会社から連絡をもらうまで、当事者同士で話し合いをしないのがセオリーです。

自分に非がある場合にお詫びの挨拶に伺いたい、といった心情的なものを除いては、保険会社に一任することが、不要なトラブルを避けるコツとなります。