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カーシェアリングの歴史



日本ではまだまだ歴史の短いサービスですが、海外に目を向けるとそんなことはありません。各国の経済状況や文化など、様々な背景が絡み合いカーシェアリングは誕生し、拡大していきました。

スイスで始まったカーシェアリング

スイスで始まったカーシェアリング

1940年代のスイスでは、一般市民が個人で車を購入し、維持することは非常に難しい時代でした。その解決策として、1948年(昭和23年)チューリッヒ市にセファージと称する協同組合が設立されました。地域の知人を中心とした複数の人が1台の車を購入・共同所有し、夢のような存在だったマイカーに手が届くようになったのです。これがカーシェアリングの起源といわれています。

1945年(昭和20年)の第二次世界大戦が終結後、ヨーロッパ全体の経済が発展するにつれて一般市民にも徐々に経済力がついてきました。マイカーを所有することが主流となり、その後カーシェアリングはしばらく低迷します。しかし、大気汚染による地球温暖化などの環境問題がきっかけのひとつとなり、1980年代後半に再燃。"共同所有"ではなく"共同利用"という発想から、スイスのチューリッヒ市とスタイン市で、カーシェアリング団体が車を購入・所有し、不特定多数の人が1台の車を利用するシステムが登場しました。既存のカーシェアリング組織も組合から営利団体へと変化し、スイスからヨーロッパ、ヨーロッパから北米へ本格的に普及していったのです。

スイスのカーシェアリングの現状

スイスのカーシェアリングの現状

1997年(平成9年)、国がカーシェアリング事業に介入。カーシェアリングが資源の無駄遣いを減らし、環境保全に貢献するであろうとして、スイス連邦政府がエネルギー対策のひとつとして取組み始めました。かつてカーシェアリングを推進していた2つの団体も、スイス・モビリティ社として統合され、公的なサービスとなったのです。

鉄道を中心とした公共交通機関が発達していることに着目し、駅ごとに貸し出し場所を設置。公共交通機関とカーシェアリングの共通パスを導入するなど、利便性を追求していきました。

企業や団体だけではなく国が全面的に協力することで、スイスのカーシェアリングは普及後も急成長を遂げました。2013年(平成25年)現在、会員数は約10万人、ステーション数は約2400ヵ所。人口当たりの普及率は約1.3%で、これは世界一を誇ります。

ヨーロッパ全域に急速普及

ヨーロッパ全域に急速普及

1980年代後半からスイスのあとを続くように、ドイツ、フランス、イタリア、オーストリア、ベルギー、オランダ、イギリス、北欧など各国に拡大。ドイツの場合はスイス同様公共交通機関が発達していたため、鉄道の子会社がカーシェアリング組織と提携し、予約センターをひとつに統一するなどして利便性を向上させました。

EUが環境プロジェクトの一環として取り組んだことも、普及の要因となりました。「ZEUS」と呼ばれるプロジェクトで、EUから各国の主要都市に低排出車両と無排出車両の提供と共に、その一環としてカーシェアリングを推進しました。

アメリカでカーシェアリングが大流行

アメリカでカーシェアリングが大流行

1998年頃にオレゴン州でスタートしたカーシェアリングは、もともと環境意識が高い市民が多かったことも手伝い、2005年頃には17組織、会員数約76,000人まで達し、シェアカー数は約1,200台を誇るまでに成長。さらに2007年(平成19年)のサブプライムローン問題、2008年(平成20年)のリーマンショックをきっかけに自動車産業が低迷し、世間の目はよりカーシェアリングに向けられることになりました。ハイブリッドカーや電気自動車に関心が高まったことも追い風となり、2009年頃まで続いた経済危機の2年間で、カーシェアリングは約117%も拡大。2016年(平成28年)には利用者が440万人に達するという予測もある程です。

ヨーロッパに比べカーシェアリングの導入に遅れをとったアメリカですが、その成長は目覚しいです。アメリカにはエコ意識や環境に優しいライフスタイルを好む人が比較的多く、ニューヨークやボストンでは車を手放してカーシェアリング会員なることをトレンドとして見なす傾向もあります。

日本のカーシェアリングの現状と今後

日本のカーシェアリングの現状と今後

先に述べたようにスイスでの人口当たりの普及率は約1.3%なのに対し、2012年現在では、日本は0.1%にも満たない状況です。ですが、下記のようにスイスと日本には多くの類似点があります。

  • 国土の多くを湖や森林地帯などの自然が占めている(環境意識)
  • 公共交通機関が発達している(ステーションの利便性)
  • GDP数値が高い(名目上は財政的に豊か)

つまり、普及する要素や要因は揃っているというわけです。スイスでは2つの大手カーシェアリング団体が政府の後押しによって統合されました。またアメリカでは、行政が資金面の補助や駐車場利用の優遇を実施しています。日本でもこのようなバックアップがあれば、ますますカーシェアリングの普及が期待されるでしょう。